【2020年】ETFの購入におすすめな金融機関10選！徹底比較！

ETFは“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。株式や債券・通貨・コモディティ（商品）などさまざまな指数に連動を目指す投資信託で、個人投資家にも人気が高い金融商品です。

ETF（上場投資信託）は、金融機関によって取扱銘柄数や手数料が異なります。ですから、自分の取引の目的にあった金融機関選びが大切です。

この記事では、 ETFを取引するのにオススメの金融機関を紹介しますね。

金融機関選びの4つのポイント

ETFを取引する金融機関を選ぶポイントは、以下の4つです。

• 取扱銘柄数（海外ETFを取引できるかどうか）
• 手数料
• システムの安定性
• サポート体制

それぞれ詳しく解説しますね。

証券会社によって、銘柄数が大きく違う。ETFの取扱銘柄が多い金融機関を選ぼう（海外ETFを取引できるかどうか）

ETFには、東京証券取引所に上場している「国内ETF」と、米国や香港、ロンドンなど海外の取引所に上場している「海外ETF」の2種類があります。

2020年9月1日現在

証券会社選びで差が出る手数料は安く抑えよう

ETFの売買手数料は証券会社ごとに異なります。手数料の差は約定代金が増えるほど大きくなり、例えば100万円の約定代金だとauカブコム証券で990円、SBI証券で487円と、2倍以上の差が出るので、できるだけ手数料が安い証券会社を選ぶようにしましょう。おすすめはネット証券です。ネット証券は店舗を持たずにインターネットで取引するのが主流なので、コストを抑えられるからです。

ETFの手数料には、1注文毎に手数料が発生する「1注文ごとのプラン」と1日の約定代金の合計額に対して手数料が発生する「1日定額プラン」の2種類のプランを設けているネット証券が多いので、それぞれを紹介します。

国内ETF手数料比較

2020年9月1日現在

• ※LINE証券では売却時のみに手数料がかかります（買付手数料はなし）

1日の約定代金に対して手数料のかかる1日定額プランが用意されている証券会社もあります。1日に何度も取引する、デイトレーダー向きのプランといえるでしょう。

2020年9月1日現在

海外ETF手数料比較

国内ETFはすべての証券会社で取引できますが、海外ETFを取引できる証券会社は限られています。海外ETFを取引するのにオススメの証券会社は、以下の3社です。また海外ETFは香港やシンガポール市場でも取引できますが、米国ETFがメインになるので、米国市場での取引について解説します。

2020年9月1日現在

見落とされがちなシステムの安定性は重要

インターネット取引の手数料が安くて便利でも、システムが安定しているか、安全かどうかという点がより大切です。どのネット証券でも、売買注文を処理するのはコンピューターですが、コンピューターの不具合で注文処理が遅くなったり、受付ができなくなったりというトラブルで損失を被ることも。投資をする際は、そのようなトラブルができるだけ少ない証券会社を選ぶべきです。

また、そのようなトラブルを避けるために、複数のネット証券で口座開設することをおすすめします。ネット証券の口座開設や口座管理料（口座の維持・管理の手数料）は無料の会社がほとんどなので、いくつか口座開設した方がいいでしょう。

サポート体制が整っている

ネット証券を選ぶときは、サポート体制が充実しているかもチェックするようにしましょう。ETFの詳細を聞きたいときや、いざというときに相談しやすい窓口やコールセンターがあると安心だからです。

主要ネット証券のコールセンターお問い合わせ時間は、以下の通りです（2020年8月時点）。

2020年9月1日現在

ETFおすすめ金融機関トップ3

1位　SBI証券

SBI証券では、1注文の約定代金が50万円以下なら無料、100万円で477円（税抜）など業界最安値水準の手数料体系。さらに国内ETF104銘柄と、米国ETF9銘柄の手数料が無料なので、コストを抑えたい投資家に最適です。

また、「HYPER SBI」など高機能の発注ツールも魅力です。

2位　楽天証券

楽天証券には、「手数料0円ETF」があります。国内ETFが対象で、日本株式を投資対象とするETFを始め、新興市場や米国など、グローバルな株式や債券を対象とするETFを取引できます。

対象銘柄は103銘柄で、楽天投信投資顧問やブラックロックなどの国内ETFを購入できるのです。対象銘柄は、こちらのサイトで確認できます。

また、海外ETFも扱っており、米国ETF9銘柄の手数料が無料というのも大きな魅力です。

3位　マネックス証券

マネックス証券では「USAプログラム」により、米国ETF9銘柄の買付手数料が無料ですが、国内ETF5銘柄の現物取引手数料も実質無料となっています。対象銘柄は、高分配が期待できるJリートETF3銘柄と、米国と全世界の株式に投資するETF2銘柄です。対象銘柄の詳細は、こちらのサイトで確認できます。