投資信託で起こりがち！4つの失敗談と、失敗を回避するポイント

1手数料をチェックせずに投資信託を選んでしまって失敗

Aさんの失敗談

解説：投資信託にかかる費用は必ずチェックを！

投資信託は、購入する際に購入手数料（これがゼロの投資信託もあります）がかかり、運用期間中は毎年、保有している投資信託の金額の0.2～2.0％程度（年率・税込）の信託報酬（運用管理費用）と呼ばれる手数料が差し引かれます。一般に、高い利回りを狙う投資信託ほど、これらの手数料は高くなる傾向があるようです。

しかし長期間にわたってコツコツ積み立てていく積立投資では、これらの手数料が高いと運用の大きな足かせになります。たかが1％と軽んずべからず。その1％が、20年後30年後には大きな収益の差となって跳ね返ってくるのです。

結果として、運用そのものはプラスでも手数料を差し引いた損益ではマイナスになってしまうことも。これでは何のために運用しているのかわかりません。

また運用成績自体も、信託報酬が高い投資信託のほうがいいとは限りません。長期的にみると信託報酬が安い投資信託の中にも、成績の良いものがいくつもあります。

最近は購入手数料がゼロの「ノーロードファンド」も増えています。積立に利用する投資信託はこうしたノーロードファンドを選ぶのが大原則。さらに、信託報酬についてもできるだけ低いものを選ぶことが大切です。

手数料によって、投資信託の増え方はこんなにも違う！
（毎月1万円積立、年平均利回り３％の場合。解約時の信託財産留保額は考慮せず）

期間	購入時手数料　 0％		購入手数料　 2％
	信託報酬 0.5％	信託報酬 2％	信託報酬 0.5％	信託報酬 2％
5年	約64万円	約62万円	約63万円	約60万円
10年	約136万円	約126万円	約133万円	約123万円
15年	約218万円	約194万円	約214万円	約190万円
20年	約310万円	約265万円	約304万円	約259万円
25年	約415万円	約339万円	約406万円	約332万円
30年	約533万円	約417万円	約522万円	約409万円

失敗を回避するためのポイント

2人気があるからと「流行りものファンド」（テーマ型ファンド）で積立投資して失敗

Bさんの失敗談

解説：ブームが終了したら基準価額が下がっていく！

テーマ型ファンドは、その時々で話題になっているテーマに沿って設定された投資信託のこと。たとえばIT業界が注目を浴びるとIT系企業に投資する「ITファンド」、地球温暖化問題が話題になると、太陽光パネルメーカーなどに投資する「地球環境ファンド」が登場したりしました。

しかしこうしたテーマ型ファンドの多くは、すでに市場で話題となって関連株式が高騰したタイミングで設定されることが多いため、ブームが終わると一気に基準価額が下がってしまう傾向が強いのです。そのまま何年たっても浮上せず、運用終了となる例もしばしば見られます。

このような目にあわないためには、今のブームで人気を集めているテーマ型ファンドにうかつに手を出すのは避けた方が無難でしょう。投資対象の分野が本当に今後も成長が見込めるのか、すでに割高になってはいないかなどを慎重に見極めた上で、投資の可否を決める必要があります。それがむずかしければ、手を出さないほうがいいでしょう。

失敗を回避するためのポイント

3相場の急変に驚いて、積立投資を途中で止めてしまって失敗

Cさんの失敗談

解説：基準価額が下がったとき、たくさん買えるチャンス到来！

2008年のリーマン・ショックのような大きな市場の混乱があると、投資信託の基準価額も大きく下がります。相場全体が下げ続けているときは「いったいどこまで下がるだろう……」と不安になるものです。

しかしあわてて解約するのは避けるべき。先進国のインデックスファンドやバランス型ファンドなど、市場全体に広く投資するタイプの投資信託なら、混乱が静まれば比較的短期間で値段を戻すことが多いからです。

実は毎月一定額ずつ購入していく積立投資では、基準価額が下がると普段より多くの口数を買うことができます。そして何年か後に基準価額が戻れば、その部分は非常に高い利回りで運用できたことになります。その意味では、基準価格が下がったときこそ、積立を続けておくべきなのです。

投資信託の積立は、一時的な基準価額の変動に右往左往せず、「果報は寝て待て」の精神でコツコツ続けることが大切です。

失敗を回避するためのポイント

4おすすめされた投資信託を中身も確認せずに選んで失敗

Dさんの失敗談

解説：おすすめされたら、まず投資信託の“中身”を確認する

銀行や証券会社の窓口ですすめられるままに投資信託を選ぶと、この例のようなことが起こりがちです。

こうしたトラブルを避けるためには、その投資信託の中身、つまり「どこ（国・地域）」の「何（株・債券・不動産など）」で運用されるのか、これまでの運用実績はどうか、などをパンフレットや交付目論見書（投資信託説明書）でチェックして、積立に向いた商品かどうかを確認することが大切です。

もし自分だけでは判断がつかないときは、プロの手を借りる方法もあります。多少コストはかかりますが、投資・資産運用に強いファイナンシャルプランナーやIFA（資産運用アドバイザー）などの「第三者のお金の専門家」に、「この投資信託は積立に向いていますか？」と聞いてみるのもいいでしょう。

失敗を回避するためのポイント

この記事の3つのポイント

1. 積立する投資信託は、特定のジャンルに偏ったものは避け、手数料の低いものを選ぶ
2. 投資信託で分散投資を実現できたら、あとは右往左往しないで長期で積立を続けることが大切
3. 窓口担当者の「おすすめ」をうのみにしないで、投資信託の中身を確認する